LEAP KAIZEN

AI時代の「変化」を先取りできる人と組織へ

LEAP KAIZENは、現場の課題発見から業務プロセスの刷新、実践の定着までを支援するプログラムです。変革を担う人材を育て、自社で変化を起こし続ける力を育みます。

ISSUES

このような課題はありませんか?

経営主導の変革が現場で動かない

DX・AIなどの経営方針を打ち出しても、現場への落とし込みや実行が進まない

コンサル依存から脱却したい

外部頼みの変革から脱し、自社内に変革を実行できる人材とノウハウを残したい

研修をしても具体的な成果につながらない

座学研修を実施しても、実際の業務プロセスや現場の成果まで変化が及ばない

なぜ改革につながらない?と悩む様子
SUCCESS VISION

現場起点の変革による「成果」

現場の当事者意識が引き出されると、業務や組織はここまで変わります。

導入事例紹介

全日空 (ANA) 様

現場起点で地道な習慣化を牽引し、プロセスの刷新を実現。

① エンジン整備のプロセス刷新

エンジン整備現場において、現場リーダーの発案で作業フローを横型から縦型へ転換。巨大クレーンの占有期間を70%削減し、AOG(整備待ち)大幅解消を達成。

クレーン占有期間 27日
飛躍的改善 8日
70%削減

② クラウド活用の習慣化から、AI基盤づくりへ

端末情報を「ローカル保存」する慣行を刷新し、AI活用の土台を整えるため、Google Drive+AI環境への移行を現場リーダー自らが推進。

なぜ、現場からの変革が求められるのか?

その鍵を握るのが、AI時代に不可欠な組織の能力です。

BACKGROUND

なぜいま LEAP KAIZEN なのか

2026年のHarvard Business Impact パートナーズミーティング*では、「AI時代を迎え、変革は一過性のプロジェクトではなく『常態』になった」という強力なメッセージが打ち出されました。企業に求められるのは、個別の変革を成功させること以上に、自らを変え続ける組織能力(ダイナミック・ケイパビリティ)を構築することになったのです。

しかし、通常業務に追われる現場には、自ら変革を起こす余力が限られています。また、変化のスピードが増す中、経営だけですべての変化を捉え、現場を変えていくことは容易ではありません。そこで私たちは、この「100年に一度」の変革期をチャンスに変えるべく、現場の力を取り戻し「経営主導の変革」と「現場起点の変革」を同時に実現する本プログラムを開発しました。

出典:Mark Marone, PhD, "The Leadership Agenda for Continuous Transformation: Insights from Harvard Business Impact's 2026 Partners' Meeting," Harvard Business Impact, June 26, 2026.
ROOT CAUSE

LEAPを阻む組織の構造と個人のスキル

D. J. ティース教授によると、組織には二つの能力があると言われています。

オーディナリー・ケイパビリティー
(通常能力)

既存のシステムを効率よく回す力。日々の品質・安全・生産性を支える、企業に不可欠な能力。

ダイナミック・ケイパビリティー
(動態的能力)

環境変化を捉え(感知)、既存の前提を問い直して競争力を再構築し(捕捉)、新しい価値と仕組みをつくり出す組織の力(変容)。

ジョン・コッター教授はリーダーシップこそが「非連続の変化を生む」と説きます。

マネジメントスキル

既存のシステムを回していく能力。多くの職場では、計画、組織化、統制、問題解決がその仕事の主となっている。

リーダーシップスキル

方向性を定め、人の向きを揃え、動機づけ・触発により、組織に非連続の変化をもたらす能力。メンバーの自発性を引き出す上でも重要。

今日を回す人(マネジメント)から明日を変える人(リーダーシップ)へ

特に大きな企業においては、管理職は、計画・組織化・統制と問題解決が主体の“マネジメント”に寄り、リーダーシップを後回しにしやすい構造があります。そのおかげで”今日”はなんとか無事に過ごせますが、”変化”は異物として切り捨てられ、”変えない”文化は人と組織の深いところに根付きます。LEAPは起きず、時代を先取りできないかもしれません。

解決アプローチ:

経営者だけではなく、管理職・組織員の全員が、この構造を理解し、意識的に ”ときおりLEAPを起こす”べく、思考・行動変容を変えていく ”根っこ”からのアプローチが必要となります。

KEY CONCEPT

LEAP KAIZENとは何か

LEAP KAIZENとは

現場から非連続な「改善」を起こすこと

既存のシステムを最適化する従来のKAIZENに対し、LEAP KAIZENは、既存のシステムそのものを「再定義」し、通常の改善では生まれない飛躍(LEAP)を生み出す取り組みです。

経営主導の変革と現場のKAIZEN活動をつなぎ、現場の専門性・創意工夫・自発性を生かして、大きな変化を生み出す「現場起点の変革活動」です。

LEAP KAIZEN イラスト

LEAP KAIZEN で取り扱うテーマ(過去実績)

AI・デジタル化から組織風土・人材育成まで、現場の課題に応じた多様なテーマで実践されています。

1
自部門のAI化

現場起点で、自部門の生産性を飛躍的に上げるためのデジタル化・AI化

2
オペレーション

AIファーストな組織に向けた現場の地道なオペレーション改革

3
職場環境 × デジタル

オフィススペース刷新による職場環境改善に付随する抜本的なデジタル化

4
ビジネスモデル

現場起点でのビジネスモデル刷新

5
部門連携

サイロ化された組織を超えた、部門連携による生産性・品質向上のプロジェクト

6
組織のかたち

チーム員主体の、働きがい・働きやすさを追求する組織改変

7
人材育成

チーム員の活性化に向けた部署固有の部員成長施策

8
多様性と主体性

ポストオフ・定年延長・派遣社員等、多様性が増す職場で従業員の主体性を取り戻す

PROGRAM

目的に応じた2つの実施形態

組織のフェーズや課題に合わせて、最適な導入アプローチをご提案します。

オススメ!

① 全社フォーラム型

全社で変革を共通言語化する

  • 経営陣も組織長も参画する全社プロジェクト
  • 現場で変革が自発的に創出される組織の開発
  • 変革リーダーを選出し現場実践。経営・組織長・サポーターが側面支援
【皆で参画し共通言語化する構造】
CEO・経営陣:変革を後押し(承認・挨拶・講評)
組織長(部長層):フォーラム同席・現場実践の支援
変革リーダー:職場で実際にLEAPを起こす
約12か月:フォーラム3回 + 集合研修9日

伴走支援:事務局・伴走者による1on1・面談・相談(全期間)

② 伴走型研修

まずは小さく始める!変革リーダー育成

  • 選抜研修、手あげ型研修、DX人材育成、部課長研修などに最適
  • 自部署の課題を実践テーマに掲げてアクション
【研修間の実践と成果発表】

研修期間中、受講者は自部署で変革アクションを泥臭く実践。最終日は取り組みの成果を最終発表します。

実施例:全5日・約6か月(2日+1日×3回)

伴走支援:必要に応じた1on1(テーマ深掘り・アクション壁打ち)

PROGRAM FLOW

全社フォーラム型:1年間の実施イメージ

全社フォーラム型 1年間の実施イメージ
経営と現場が向き合う対話・目線合わせ
① 経営と現場が向き合う対話・目線合わせ 講義やワークショップを通じた意識の統一
現場オペレーションのデジタル・AI変革
② 現場オペレーションのデジタル・AI変革 チームでの課題抽出とアイデア検討
LEAPを起こす現場プロジェクト
③ LEAPを起こす現場プロジェクト 現場から仲間を巻き込み、変革活動を推進

※写真はイメージです

COLUMN / 学術・データ背景
THEORETICAL & DATA BACKBONE

【解説コラム】データで紐解く「現場起点変革」の必然性

DATA 01

変革には現場の巻き込みが欠かせない(調査データ)

変革の現実:88%が失敗に終わる(Bain & Company調査)

大手企業253社対象の調査によると、目標達成率はわずか12%(38%は大失敗、50%は成果がほとんどでない)。失敗の原因は、システムやツールの導入止まりで、現場・ミドルの「具体的な行動変容」を起こせていないことにあります。

変革成功率を引き上げる「3つの定量的ファクト」(McKinsey調査)

ミドル(ラインマネジャー)の巻き込み 9倍 成功率 3% ➔ 28%

現場マネジャーが変革の必要性を自ら説明できると、成功確率は5.2倍に上昇。

現場社員の巻き込み 9倍 成功率 3% ➔ 26%

トップダウンのみ(現場不関与)の成功率はわずか3%にとどまる。

伴走者(チェンジエージェント)の配置 6倍 成功率 5% ➔ 28%

意識・行動の規範(ロールモデル)がいると、文化変革の成功率も2倍に向上。

結論:システムやツールの導入だけでなく、当社が得意とする、現場マネジャーの「行動変容」を伴走支援する変革(成功率28%)こそが成功の鍵です。

出典:Bain & Company (2016) / McKinsey & Company (2017)

DATA 02

ビジネスプロセス・リエンジニアリング(BPR)

改善ではなくLEAPの必要性を説いた古典的論文

  • 『リエンジニアリング革命』の著者マイケル・ハマーらが提唱し、1990年代に流行したコンセプト。
  • コスト、品質、サービス、スピードなどのパフォーマンス基準を改善するために、ビジネス・プロセスを見直し、抜本的(Radical)に再設計することの重要性を説きました。
  • ハーバード・ビジネス・レビューを通じて日本でも流行し、「改善=10%〜20%の積み上げ」に対して「変革=10倍または75%以上の桁違いの飛躍(Quantum leaps)」が必要だという考えが広まりました。
  • 当時は情報処理技術に限界がありましたが、近年のAIやITの進化で再注目されています。当社のLEAP KAIZENの理論面を支えるコンセプトです。

Hammer, Michael. "Reengineering work." Harvard Business Review 68.4 (1990).

DATA 03

日本企業の差別化を支える真の組織能力

トーマス・パウエル教授によるTQM(総合的品質管理)に関する名著論文

KAIZEN活動で使われる「プロセス改善」「ベンチマーキング」「研修・トレーニング」「データ計測・統計管理」は他社の模倣が簡単なため、持続的な競争優位性をもたらさないと実証した論文です。

高い業績を出すKAIZEN活動企業に共通する3つのリソース(tacit resources):

  • Executive Commitment(経営陣の深いコミットメント)
  • Open Organization(オープンで官僚主義を排した組織文化)
  • Employee Empowerment(現場の意思決定の自律性と当事者意識)

※上記3つこそが、当社(LEAP KAIZEN)が重点的に支援するコア要素です。

Powell, Thomas C. "Total quality management as competitive advantage." Strategic Management Journal 16.1 (1995).

ABOUT US

私たちについて

「変革リーダー育成」「LEAPが起こる組織開発」等、「変化を起こす力」に焦点を当て、さまざまな企業様と全力で二人三脚してまいりました。

単なる知識の提供にとどまらず、現場での実動作とリーダーシップの行動様式を組織の「共通言語」にするレベルまで徹底的に支援します。

PROFILE

児玉 教仁 Norihito Kodama

グローバルアストロラインズ株式会社 代表取締役社長

総合商社での多数の変革経験、ハーバード・ビジネス・スクールでの理論の学び、そして「腹落ちする」ファシリテーションで、さまざまな企業様の変革プロジェクトを牽引。

メディア連載 DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー 人気連載執筆

『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』にて、ジョン・コッターほか必読理論を解説する連載「『北風と太陽』のリーダーシップ論」を執筆。

HARVARD KNOWLEDGE

ハーバードの知見

日本唯一の戦略的パートナー

HARVARD
BUSINESS
IMPACT

当社は、ハーバード・ビジネス・スクールの出版部門から独立したハーバード・ビジネス・パブリッシングと提携。人材育成部門「ハーバード・ビジネス・インパクトエンタープライズ」の戦略的アドバイザー兼日本リエゾンです。

竹内弘高教授が顧問
竹内 弘高 教授

竹内 弘高 教授

顧問 / パートナー講師

元ハーバード・ビジネス・スクール教授
国際基督教大学理事長 / 一橋大学名誉教授

国際基督教大学理事長で一橋大学 名誉教授、元ハーバード・ビジネス・スクール教授でもある竹内先生を顧問に招き、グローバルリーダー育成においての知見を培っています。

MEMBERS

メンバー紹介

小島 健志

小島 健志

ディレクター・オブ・ラーニングイノベーション

元DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー編集長。

川元 裕太

川元 裕太

コーチ

研修開発・運営や海外拠点立ち上げを経験。

正田

正田 昂大

コーチ

人材育成・組織開発の企画設計を経験。

中川

中川 孝晃

ファシリテーター

場づくりと体感を重視したファシリテーションを得意とする。

神谷 弘子

神谷 弘子

コーディネーター

幅広い業界知見とPRの専門性を生かし、価値ある発信を支援する。

社名 グローバルアストロラインズ株式会社
設立年 2011年
所在地 東京都世田谷区玉川2-14-7 ツインシティーS 4F
事業内容 組織・人材開発ソリューションの提供
代表電話 03-5797-9801 (担当: 川元)
CONTACT

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具体的にお決まりでなくても構いません。課題整理や情報収集の段階から気軽にご利用いただけます。 資料のご請求のみでも歓迎しております。

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